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農業技術を活かす/作物のお医者さん 日本を脅かす韓国IT農業 -- PCセンター

作物のお医者さん

●日本を脅かす韓国IT農業●

アジアの生鮮野菜市場は一大変革期を迎えようとしている。中国、台湾、ベトナム、インドネシア、そしてとりわけて、韓国、タイ、マレーシアの三国は国家戦略として農業の再構築をおこなおうとしている。その狙いはどこのあるのか?

PCセンター

アジア野菜市場の行方とPCセンターの未来

10兆円の市場を目指して

 1997年、タイの通貨危機に発しアジアを蔽いつくした経済危機、日本はいまだに立ち直れないでいるが、機器をばねに国家政策として新たに新たに農業に取り組んだ国々がある。韓国、タイ、マレーシアだが、いずれも農業を国家単位のビジネスとしてとらえ、なおかつターゲットに日本を選択した。

 日本の消費者の野菜に対する視線はアジアの中でも最も厳しいはずだし、野菜という生鮮食品だけに二の足を踏むところだが、それでも日本であるのは、なによりも4兆円という日本の野菜市場規模があってのことだ。鮮度の問題は飛躍的な輸送技術の進歩で解決し、日本では生鮮野菜のおよそ17%を輸入に負っているからだ。

 マレーシアではマハティール首相、勧告ではキム・デジュン大統領じきじきの指揮をとりなかでも韓国の攻勢には目を見張るものがある。韓国農水省には日本輸出向け野菜の専用チームまで構成されているほどだ。いずれにせよ各国の世界市場戦略として、格好の最初のターゲットが日本である。

キョンサン南道、プサン(釜山)、いま韓国では

 では韓国では具体的にどのような国家戦略がとられているのだろう。なにしろ経済危機の1997年から2000年にかけて、日本向け輸出量は約14倍にも達しているのだから。そしてプサンからキョンサン南道一帯にかけてミニトマト、パプリカ(ピーマンの一種)、トマト、きゅうり、いちごなどを生産する園芸施設、パイプハウスが輸出団地と呼ばれるほど広大な規模で立ち並んでいる。およそ5万ヘクタールの広さで日本と比べても遜色はない。そのいずれも設立に際し、韓国政府が50%の補助をおこなっている。

 国立の園芸研究所で、組織的に短時間のうちに日本農業の成果を取りこみ、日本の嗜好、消費者分析を綿密におこなった末の、純粋に日本向け専用の野菜生産ハウスである。

 たとえばミニトマトなら日本では糖度の高いものが好まれる傾向が歴然とあるが、品種をふくめ、すべての面で日本流の生産方式にのっとっている。日韓摩擦などといわれているにもかかわらず、それはいつの時代の話かと、なにか感動的なまでに日本野菜への同一化の欲望を感じるほどだ。4兆円とはいえ、その17%の、野菜大国アメリカの取り分を引いたパイの中でのシェア争いだが彼らはあくまで高品質を掲げ、あくまで日本人の口にあう野菜を追求していおいうる。パイプハウスは法人化されており、そこにも農家を企業化としとらえる国家単位のビジネス戦略が介在しているが、各パイプハウスには三日に一回ほどのローテンションで園芸研究所の研究員が指導に訪れている。

 またパプリカの生産には国と自治体からほぼ半額の補助を受けてガラスハウス温室を建設し、コンピュータ管理により湿度、ならびに養分調節がおこなわれている。ここでも日本の市場ではオランダ産から韓国産へシフトしつつある。

インターネットで農家をつなぐ

だがただ生産するだけではない。日本の消費者の動向、スーパーの売れゆき調査はもちろんのこと、日本での野菜の価格変動をちくいちインターネットをつうじて各農家に配信し、情報を利用する農家はすで2万戸におよぶという。ここにもなにか若々しい伊吹が感じられるが、かれらはさらに徹底している。「日本四大国別輸出戦略」なる330頁という大冊の研究所を農家、輸出企業にはいぶし、日本に対する情報分析を周知のものとしている。新しい産業形態であるにもかかわらず、あるいはそれゆえにこそ「楽しくやろうぜ!」という掛け声がどこかから聞えてきそうなのだ。

ところで若々しい攻勢であるだけに、また国家戦略でもあるがゆえに、日本の市場でミニトマト、トマト、ピーマンの価格下落という現象をもまねいてしまう。わが国がいまだに不況のさなかであるというのも一因ではあるが、アジアの輸出野菜の大攻勢をうけ、各JAはセーフガード、輸入制限を国に申したてている。 

とともに努力の末、たとえ低価格で生産できるとはいえ、価格崩壊がおきれば採算がとれないことは明白で、主力をパプリカへ、さらにいちご、きゅうり、ししとう、ズッキーニ等へと移行しつつあるのが現状だ。とにかく国をかけての一大プロジェクトなのだ。

Dr. Choi Won Kae (チェイ・ウォン・ゲイ教授)とPC農法

 そのプロジェクトに深くかかわっているのが、現在、国立晋州産業大学・最高営農者教育院教授のチェイ氏である。また氏は全国農業技術者協会・農業技術農業技術研修院長も兼ねており、九州大学農学部大学院を修了し農学博士の肩書きをあわせもつ。まさに日本向け戦略をたてるにはうってつけの人物といえるが、ほかならぬチェイ氏こそがPC農法と深くかかわっているのだ。安部清悟氏は2000年4月にすでに勧告へ招請され、「輸出いちご高品質生産の新技術」と題された講演および討論をおこなっているが、以下に記すのは、チェイ氏がマレーシアの求めに応じて作成した2000年11月11日附けの推薦状の日本語訳である。

私、Dr. Choi Won Kaeは、ピー・シー・センター所長 安部清悟氏に韓国へPC農法の手ほどきをして頂いたことに感謝しております。

PC技術を使用した結果、相当な収穫増加と標準的なハイクオリティー、ほとんど害虫問題もない結果をえて、農業協会から20を超える韓国の農業を選び、法人として試験的にPC農業をおこなっております。

● 

私は進歩可能なプロジェクトのまとめ役とモニターを任命しました。その一例はほかならぬ私自身の息子のとうがらし農場ですこのきめの細かいハイクオリティー技術により、100%をこえる収穫増加と生産力に韓国での勝利をあたえます。

私はPC技術がこれからいくつもの国々が進歩するための農業規範となることを望み、なんの制限もなく、十分な自信とともに推薦いたします。

韓国は日本と比べて気候条件ははるかに厳しく、とりわけ土壌が肥沃というわけでもない。あえ理科や日本と同様に土壌に残存する硝酸態窒素の問題も当選かかえていると思われる。そうした条件のもと、とうがらしといえばキムチに欠かせない韓国を代表するといってもいい野菜に、率先してPC農業をもちいていることの意味は自ずと明らかであり、日本の野菜事情を知りつくした韓国であることがその成果を物語っている。もちろんマレーシアにも安部氏は招請され、PC農法が普及していることはいうまでもない。詳しくは本誌創刊号を参照して下さい。

プロフィール

PCセンター主催 安部清悟

昭和27年 5月1日宮城県遠田郡涌谷大谷地に生まれる

昭和50年 短大卒業後涌谷に戻り農業に従事し、様々な研究・開発に取り組みピー・シー・センター(プラントクリニック)の活動に入る

平成2年 有限会社ピー・シー・センターを設立し、代表取締役に就任

平成8年 みやぎ農業・関連産業新展開方向策定委員委嘱される

平成11年 韓国の全国農業技術者協会の外国人技術顧問に委嘱される

PCコラムーオキシデーター水

作物の身体の成分の約94%を占めるのは、酸素、水素、炭素であり、つまり構成成分の94%を肥料以外の水や空気から取り入れていることになる。肥料の5大要素とされる窒素、リン酸、カリ、カルシウム、マグネシウムなどは6%でしかなく、みずは最も重要な要素である。だが農業用水には地下水、河川水、雨水をほとんどそのまま使用している。そこには当然さまざまな有機物、有害物質、病原菌がふくまれている。

 では作物にとって「よい水」をいかに得るか。そこで安部氏が出会ったのが、オキシデータ−である。過酸化物をもちい、純粋酸素と活性酸素を発生させる装置で、その活性酸素にはアオコの繁殖を防いだり、殺菌する作用がある。それにさらに改良を加え、活性酸素の供給をメインにしたものを作成。活性酸素自体は土壌の物質と反応し酸素、酸化物に変化するため弊害は生じない。また作物に害を及ぼすこともない。

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